歴史ある動物保護団体の地元への貢献が認められる

米国ニュースメディア「WQAD News 8」の親会社であるTEGNAは、毎年地域に貢献した地元の非営利団体に対し補助金を贈っています。

今年はイリノイ州の「クアッドシティ動物福祉センター」が、TEGNAより補助金3000ドルを贈られました。

同センターは1977年の開設以来、動物シェルターとして動物たちの里親を見つけ譲渡する活動を行ってきました。現在同センターには、100頭以上の猫と数匹の犬、ウサギ、モルモットなどが収容されています。

収容されている動物の徹底ケアを行う

役員のパティ・マクレー氏によると、センターでは一度収容された動物を徹底してケアし、病気などを持っている場合も専属の獣医師が治療するそうです。

収容されたすべての動物にワクチン接種を行いマイクロチップを装着して、いつでも新たな飼い主に迎えてもらえるよう健康の維持に努めます。

センターでは譲渡センターと健康クリニックを運営しており、ワクチンクリニックやペットフードパントリーも提供しているとのこと。

サポート体制の整った同センターでは、ペットフードの入手が困難な飼い主にはフードを提供し、ペットの世話について悩みがある飼い主に対しては優秀なスタッフが喜んで相談に乗ります。

保護施設の経済状況に大きく影響したコロナ禍

マクレー氏は、「2021年はセンターにとって特に多忙な1年でした」と振り返ります。

2021年は1400頭の動物に譲渡先が決まり、健康クリニックでは4000頭近い動物の避妊または去勢手術を行いました。

センターでは病気や怪我のある状態で保護された動物でも、しっかりと健康を回復させてから新たな飼い主を探します。

「これは本当にやりがいのある仕事です」とマクレー氏は言います。

ですが、非営利団体である以上運営費の一部を寄付や募金活動に頼らなければなりません。

コロナの影響により募金が集まらない状況に

しかし最近では、コロナ禍の影響もあり募金活動がほとんどできていませんでした。

「このように特に経済的に厳しい状況の中、補助金をもらい必要な物品を購入することができるのは非常に助かります」と、マクレー氏は感謝の言葉を述べます。

同センターは、今回の補助金をペットフードや猫のトイレをはじめ、常に不足しがちな物品の購入費用に充てるそうです。

マクレー氏いわく、「この補助金があればかなりの量のフードを購入できるため、おそらく4～5カ月は持つでしょう、とても助かります」とのこと。

このような非営利団体にも注目して、定期的に補助金を授与する会社があるのは本当にありがたいですね。

今年はクアッドシティ動物福祉センター以外に2つの地元団体に補助金が贈られたそうです。